震災時に印刷会社ができること

 東日本大震災から10年が経ちました。今月(3月)はテレビや新聞、インターネットでこの10年を振り返る番組・記事が数多く見られました。筆者も「震災時に役立ったメディア」という切り口から振り返ってみたいと思います。

 インターネットラジオ会社 radikoが作成した冊子「防災ラジコ ファクトブック」によれば、東日本大震災発生時に利用したメディアとして、AMラジオの評価が最も高くなりました(60%)。次いでFMラジオ(39%)で、地上波テレビ(27%)を上回りました

 震災1週間後もAMラジオが引き続き最も高い評価(51%)でした。地上波テレビは41%となり、FMラジオ(36%)を上回りました。震災3週間後には、地上波テレビが62%と最も高くなりましたが、AMラジオ 44%、FMラジオ 33%と、ラジオの評価は比較的高いまま推移しました。なお、この調査では残念ながら、印刷物に関係する選択肢はありませんでした。
 
Roland
 

 視点を変えて「避難後の生活情報収集」について見てみましょう。三菱総合研究所による調査結果によれば、生活情報収集の充実度については約6割が「不十分だった」と回答しました。情報収集手段については「近隣住民の口コミ」が約40%と最も多くなり、続いて「ラジオ」「インターネット」「ホームページ」なども高くなりました。
 
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 「新聞/壁新聞」という回答はそれほど多くはありませんでした(5%弱)が、「地元新聞、避難所の掲示板が主な生活情報源」だったというコメントがあり、役立つメディアだったことが伺われます。また、被災地における情報伝達等に関する高齢者配慮の工夫では、「紙による配布」が22.2%と最も高くなりました。
 
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 今月になっても、宮城県で東日本大震災の余震がありました(最大震度5強を観測、マグニチュード6.9)。今後も南海トラフなど大きな地震が起きることが予測されています。さて、震災が起きた時、印刷会社は何ができるのでしょうか?

 前述のアンケート結果から、例えば、避難時に地域の生活情報を収集・整理し、印刷物の形にして配布することが挙げられます。また、収集した生活情報をラジオ局やネットメディア提供したり、自社でもSNSなどで発信したりすることもできそうです。

 東日本大震災から10年が経ち、メディアの状況は大きく変わり、印刷会社が提供できるサービスの幅は広がっています。改めて震災体験者を交えて社内や業界団体で勉強会を開いて「自分たちにできること」を検討したり、実際にそれらを試したりして、もしもの時に備えましょう!
 
 
 
ブライター・レイター 山下 潤一郎 様
ブログへのリンク:Brighter Later Blog